近年、国境を越えた社会課題に対応するため、2015年に国連で採択された持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals：SDGs）の達成に向けた活動が推進されています。医療分野では、先進国における高齢社会の進展や医療費の増大、新興国における基礎医療の不足や医療格差の拡大等、様々な課題が生まれ複雑化しており、企業も社会の一員として、課題解決への貢献が求められています。
こうした中、日本光電は2020年に長期ビジョン「BEACON 2030」を策定し、事業と企業活動を通じて、世界的な社会課題の解決やSDGs の達成への貢献を目指しています。2021年度からスタートした前中期経営計画では、初めてサステナビリティを基本方針に組み入れ、SDGs に関連する合計12個の非財務目標であるサステナビリティ重要課題（マテリアリティ）を特定し、課題解決に取り組んできました。
2024年度からは、中期経営計画「BEACON 2030 Phase II」がスタートし、サステナビリティ経営の実践フェーズに移⾏しました。Phase I での成果と課題を踏まえ、マテリアリティ・KPIを一部⾒直し、事業活動の本質としてサステナビリティを推進することで、医療課題、環境課題、社会課題の解決に取り組みます。
引き続き、事業戦略とサステナビリティ戦略の連動を一層高め、経済価値と社会価値の双方を創出することで、持続可能な社会の実現と企業価値の向上を目指します。
医療機器メーカとして、「事業活動や社会貢献活動を通して、人間の命だけではなく、地球上のあらゆる“いのち”に貢献します」という気持ちを込めています。
和文： 大切ないのちのために 日本光電ができること
英文： NIHON KOHDEN - for precious life -
「大地」を示す緑と「空」を示す青を配置し、それらの境界に心電図の波形と双葉をあしらうことで、「自然と共にある日本光電」を表現しています。また、波形が「途切れることなく続いていく」というイメージによって、「サステナビリティ」を表現しています。
日本光電は2015 年7 月に国連グローバル・コンパクトに署名しました。日本光電の社内規定に加えて、国連グローバル・コンパクトの「人権」「労働」「環境」「腐敗防止」の4 分野10 原則に則った企業活動を行うことで、社会から信頼され、持続可能な社会づくりに貢献する企業であり続けることを目指しています。
