サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）・KPIの実績・達成度

達成率：100％〇、80％以上△、80％未満×

マテリアリティ

KPI

目標値/実績値

2021年度実績

2022年度実績

2023年度実績

達成度

（達成率）

AEDへのアクセス拡大による蘇生率の向上

累計/年間グローバルAED販売台数

目標値

3年間累計 国内外販売台数：

35万台以上

販売台数：

10万台

日本 5万1千台

海外 4万9千台

（進捗率 29％）

販売台数：

11万9千台

　日本 5万台

　海外 6万9千台

 

【累計】

21万9千台

　日本 10万1千台

　海外 11万8千台

（進捗率 62％）

販売台数：

10万5千台

　日本 4万6千台

　海外 5万9千台

 

【累計】

32万4千台

　日本 14万7千台

　海外 17万7千台

（進捗率 92％）

△

32万4千台

（92％）

日本・米国におけるAED使用率

実績値

3年間の日本・米国におけるAED使用率実績値

（フォロー項目（定量目標なし））

※使用率とは、医療機関外で心肺停止となった傷病者数のうち、一般市民によってAED（自社製品以外も含む）が使用された比率。データ引用元：日本 総務省消防庁HP、米国 AHA journals等

使用率：

日本 4.2％

米国 9.0％

使用率：

日本 4.1％

米国 10.2％

使用率：

日本 4.2％

米国 11.3％

各年度の実績は左記の通り

新興国の医療従事者への教育機会の提供

インドネシアにおけるてんかん診療教育の推進

目標値

2023年度までに現地教育拠点

4施設稼働開始

稼働開始：

0施設

稼働施設：

0施設

コロナ禍での対策として、全23回のライブ講義を6回目まで実施。

医師4名の教育に向けて継続協議。

稼働施設：

0施設

コロナ禍での対策として、全23回のライブ講義を実施。

日本医師による現地教育担当医師候補への教育を完了。

×

0施設

（0％）

オンライン教育プログラムを含むセミナー開催国数、回数、受講者数

目標値

・3年間累計 開催国数：

5ヵ国以上（北米、中南米、欧州、アジア、中近東）

・3年間累計 受講者数：

10万人以上

・開催国数：

3ヵ国

（米国、カタール、シンガポール）

（進捗率 60％）

・受講者数：

2万9千人

（進捗率 29％）

・開催国数：

延べ4ヵ国

（イギリス、中国、ヨルダン、米国）

・受講者数：

5万7千人

 

【累計】

・開催国数：

6ヵ国

（進捗率 120％）

・受講者数：

8万6千人

（進捗率 86％）

・開催国数：

延べ5ヵ国

（タイ、フィリピン、マレーシア、韓国、米国）

受講者数：

9万5千人

 

【累計】

・開催国数：10ヵ国

（進捗率　200％）

受講者数：

18万1千人

（進捗率 181％）

開催国数：○

10ヵ国

（200％）

受講者数：○

18万1千人

（181％）

医療機器の自動制御

ロボット麻酔システムへの研究開発投資

（*）

人工呼吸器のクローズドループ制御の研究開発投資

（*）

患者さんにやさしいセンサの開発・提供

新規センサの研究開発投資

（*）

esCCO※1、導出18誘導心電図※2、iNIBP※3 搭載機種販売台数

目標値

3年間累計 国内外販売台数：

8万5千台以上

販売台数：

3万4千台

　日本 1万5千台

　海外 1万9千台

（進捗率 40％）

販売台数：

3万台

　日本 1万3千台

　海外 1万7千台

 

【累計】

6万4千台

　日本 2万8千台

　海外 3万6千台

（進捗率 75％）

販売台数：

3万1千台

　日本 1万3千台

　海外 1万8千台

 

【累計】

9万5千台

　日本 4万1千台

　海外 5万4千台

（進捗率 112％）

○

9万5千台

（112％）

アラーム高度化による静かな医療環境

アラーム高精度検出技術への研究開発投資

（*）

アラームレポート※4の活用により運用が改善した医療機関数

（日本・米国）

目標値

3年間累計 新規契約施設数：

日本 240施設以上

米国 25施設以上

新規契約施設数：

日本 84施設

（進捗率 35％）

米国 2施設

（進捗率 8％）

新規契約施設数：

日本 179施設

米国 0施設

 

【累計】

日本 263施設

（進捗率 110％）

米国 2施設

（進捗率 8％）

新規契約施設数：

日本 168施設

米国 0施設

 

【累計】

日本 431施設

（進捗率 180％）

米国 2施設

（進捗率 8％）

日本：○

431施設

（180％）

米国：×

2施設

（8％）

心不全や脳疾患

感染症ケアへの貢献

病状悪化の早期警告スコアへの研究開発投資

（*）

心不全ケアに向けた新規パラメータとアルゴリズムへの研究開発投資

（*）

遠隔監視を用いた製品稼働率向上

MD Linkage※5接続機種・台数

目標値

・3年間累計 国内外接続機種数：

7機種以上

・3年間累計 国内外新規接続台数：

5,000台以上

・接続機種数：

2機種※7

（MEK-1300、MEK-9100）

（進捗率29％）

・接続台数：

566台

（進捗率 11％）

・接続機種数：

1機種※7

（NKV-330）

・接続台数：

675台

 

【累計】

・接続機種数：

3機種

（進捗率 43％）

・接続台数：

1,241台

（進捗率 25％）

・接続機種数：

0機種

・接続台数：

670台

 

【累計】

・接続機種数：

3機種

（進捗率 43％）

・接続台数：

1,911台

（進捗率 38％）

接続機種数：×

3機種

（43％）

接続台数：×

1,911台

（38％）

機器トラブルの事前通知件数

実績値

3年間累計 通知件数実績値

（フォロー項目（定量目標なし））
※ 日本のみ

事前通知件数：

1,973件

事前通知件数：

686件

 

【累計】

2,659件

事前通知件数：

548件

 

【累計】

3,207件

累計 3,207件

テレメディスンによる医療格差の解消

LAVITA※6等ネットワーク対応型製品の設置台数

目標値

3年間累計 設置施設数：

600施設以上

※ 日本のみ

設置施設数：

149施設

（進捗率 25％）

設置施設数：

166施設

 

【累計】

315施設

（進捗率 53％）

設置施設数：

194施設

 

【累計】

509施設

（進捗率 85％）

△

509施設

（85％）

集中治療の遠隔支援実現に向けた研究開発投資

（*）

医療への貢献にやりがいと誇りを持てる組織風土の醸成

従業員満足度

目標

2021年度：

運用方針を確定させ調査を開始（日本）

2022年度~：

調査結果の公表、以降継続的に調査を実施

国内の全従業員約4,400名を対象に調査実施

前年度比1.4ポイント向上

前年度比2.4ポイント向上

○

2021年度から継続実施

グローバルに活躍できる人財の育成

目標値

3年間累計 教育時間：

1人当たり45時間以上

※ フェニックス・アカデミー（人財開発センタ）が主催している、階層別の研修時間。新入社員や管理職などの階層ごとに必要な知識やスキルを習得させる研修内容です。

１人当たり教育時間：

18.6時間

（進捗率 41％）

１人当たり教育時間：

18.2時間

 

【累計】

36.8時間

（進捗率 82％）

１人当たり教育時間：

24.4時間

 

【累計】

61.2時間

（進捗率 136％）

○

61.2時間

（136％）

バリューチェーン全体で世界最高品質を追求

ネット・プロモーター・スコア

目標

・日本

2021年度：

仕組みを構築し調査開始

2022年度：

①調査対象項目を精査・拡大し、第2回調査を実施

②スコアの維持・向上

2023年度：

調査実施、スコアの維持・向上

・米国：

毎年１ポイントの向上を目指す

・日本：

調査開始

・米国：

前年度比12ポイント向上

・日本：

① 調査対象項目を精査・拡大し、第2回調査を実施

② 前年度比 1.3ポイント向上

・米国：

前年度比12ポイント向上

・日本：

前年度比4.4ポイント低下

・米国：

前年度比64ポイント向上

日本：△

2021、2022年度

目標達成

2023年度

スコア低下により未達

 

米国：○

毎年1ポイント以上向上

リコール件数

実績値

3年間累計リコール件数（フォロー項目（定量目標なし））

※ 品質目標に「リコールゼロ200日以上」を掲げ取り組んでいます。

リコール件数：

6件

リコール件数：

2件

 

【累計】

8件

リコール件数：

２件

 

【累計】

10件

累計10件

コンプライアンスの徹底とグループガバナンスの一層の強化

グループ全体でのコンプライアンス・プログラムの運用確立と強化

目標値

重大コンプライアンス違反の発生件数ゼロ

コンプライアンス違反発生件数：

1件（日本）

コンプライアンス違反発生件数：

0件

コンプライアンス違反発生件数：

0件

△

1件

（2021年度、日本）

グローバル経営管理ポリシーの確立と海外拠点への浸透

実績値

今後3年間すべての海外子会社責任者を対象に経営管理ポリシー運用状況モニタリングを実施

（フォロー項目（定量目標なし））

グローバル経営管理ポリシーを策定・運用開始

各種施策の継続実施

導入済み海外子会社に対する運用状況のチェック、改善指導

各年度の実績は左記の通り

国内販売における内部統制システムの強化

実績値

受注前プロセスのシステム統制導入および運用状況モニタリングを実施（フォロー項目（定量目標なし））

システム導入・運用開始

グローバル・コンプライアンス・プログラムの施策を継続実施

国内ポリシーをバイオテスト、ベネフィックスに導入

各年度の実績は左記の通り

脱炭素社会の実現

CO2排出量

目標値

・2023年度 売上高原単位にて 2020年度比 15.2％削減

（ISO 14001認証範囲内のScope1,2）

・2023年度までにグループ全体でのCO2排出量の把握と開示（Scope1,2,3）

・CO2排出量：

　2020年度比34.1％削減

・CO2排出量の把握と開示：

　第三者検証に向け準備中

・CO2排出量：

2020年度比38.7％削減

・CO2排出量の把握と開示：

システムの導入等、第三者検証の準備中

・CO2排出量：

2020年度比45.6％削減

・CO2排出量の把握と開示：

国内のScope1,2の第三者検証を完了

・CO2排出量：○

2020年度比45.6％削減

 

・CO2排出量の把握と開示：△

国内のScope1,2の第三者検証を完了

環境配慮型製品の機種数、該当製品売上比率

実績値

・3年後の機種数

（フォロー項目（定量目標なし））

目標値

・3年間累計 売上比率：

20％以上

・環境配慮型製品機種数：

63シリーズ

・環境配慮型製品売上比率：

19.9％

・環境配慮型製品機種数：

75シリーズ

・環境配慮型製品売上比率：

19.1％

・環境配慮型製品機種数：

79シリーズ

・環境配慮型製品売上比率：

20.1％

 

【累計】

3年間累計 環境配慮型製品

売上比率：

19.4％

環境配慮型製品機種数：

79シリーズ

3年間累計 環境配慮型製品売上比率：△

19.4％

（97％）

製品・部品の廃棄量

目標値

2023年度製商品除却額：

2020年度比 8%削減

製商品除却額：

2020年度比

21.3%減

製商品除却額：

2020年度比

0.7%減

製商品除却額：

2020年度比

10.0%増

×

2020年度比 10%増
  1. esCCO（非侵襲連続推定心拍出量）： 心電図とパルスオキシメータから得られる脈波の測定を行うだけで、連続的に心拍出量を推定できる当社独自の技術です。従来は、カテーテルを肺動脈まで挿入しないと測定できなかった心拍出量を、日常モニタリングしているパラメータを活用し、患者さんに苦痛や負担を与えることなく、非侵襲で連続的に推定することができます。
  2. 導出18誘導心電図： 12誘導心電図の波形をもとに、右側誘導（V3R・V4R・V5R）、背部誘導（V7・V8・V9）の波形を演算処理して導出します。従来の標準12誘導心電図検査と同じ方法で患者さんの負担を増やすことなくより多くの情報を得ることができ、右室梗塞・後壁梗塞の発見に役立つことが期待できます。
  3. iNIBP（直線加圧測定方式非観血血圧測定法）： 血圧測定にかかる患者さんや医療従事者の方々の負担・ストレスをできる限り軽減するというコンセプトのもとに当社が独自に開発した直線加圧測定方式の非観血血圧測定アルゴリズムです。従来の測定方法に比べ、早く測定でき、また、必要以上に加圧することがないので、患者さんの負担・ストレスを軽減できます。
  4. アラームレポート： 医用テレメータやセントラルモニタのアラーム情報からアラームの種類や発生の頻度等を客観的に評価したレポートです。このレポートの活用により、誤アラームの発生を抑えることで医療環境の改善に繋がることが期待されます。
  5. MD Linkage（医療機器リモート監視システム）： お使いの当社製品から発生したエラーメッセージやセルフテスト情報などを、リモート端末を介して当社のサーバへ自動送信するネットワークシステムです。機器の異常や故障を自動で検出し当社に知らせることで素早い対応が可能となり製品のダウンタイムの低減に寄与します。
  6. LAVITA（医療介護ネットワークシステム）： 患者さんのバイタルデータを簡便に収集、クラウドサーバへ自動送信し、医療、介護関係者など、様々な方とリアルタイムで情報共有できるネットワークシステムです。LAVITAを介して様々な医療機関と連携することで地域包括ケアへのサポートが可能となります。
  7. 算出方法の見直しに伴い、修正しました。

 

（*） KPIそれぞれ個別の投資額目標値は設定していませんが、日本光電グループ全体での3年間累計目標投資額は200億円程度を見込んでいます。