日本光電では、サステナビリティを事業活動の中核とする企業文化を育むことを目的に、様々な取り組みを行っています。
日本光電では、より一層のサステナビリティ推進を強化するため、2022年4月に経営戦略統括部にサステナビリティ推進チームを新設しました。サステナビリティ推進委員会、推進会議の企画・運営、従業員へのサステナビリティ教育を行うなど、国内外における日本光電のサステナビリティ推進に注力しています。
日本光電では、社員一人ひとりがサステナビリティ推進に関する意識を醸成するため、入社時にサステナビリティに関する研修を行っています。2023年度は、新入社員研修1回、中途採用社員研修2回を行い、計210名が受講しました。
また、年に1度、サステナビリティに関するeラーニングを国内の全役員・社員等を対象に実施しています。2023年度は、千葉商科大学客員教授である笹谷秀光社外取締役による教育ビデオを配信し、より一層の理解促進を図りました。2023年度は、ウェビナーで4,170名、紙教材で442名が受講しました。
日本光電は、サステナビリティを事業活動の中核とする企業文化を育むことを目的に、全社員を対象としたサステナビリティ・ディスカッションを実施しました(2022年10月~2023年10月/国内外計31回、4,000名以上参加)。長期ビジョン「BEACON 2030」の実現に向け、社員一人ひとりがサステナビリティ推進に対して当事者意識を持ち、推進に取り組む体制を早期に作り上げることを目指しています。
事前のアンケートでサステナビリティに関する積極的な意見を持つ社員数名を、役職や年齢を問わずパネラーとして選定し、社長自身がファシリテータとして、日本光電がお客様のサステナビリティにどのように貢献できるか、サステナビリティに関して意見交換を行いました。
参加した社員からは、「様々な角度でサステナビリティについて考えたことで、沢山の気付きがあった」「日々の業務を通じて社会により一層貢献していくことが重要だと実感した」などの意見がありました。このディスカッションで得られた意見は、社外からの意見や外部環境も踏まえ、新中期経営計画「BEACON 2030 Phase II」のマテリアリティに反映しました。今後も、サステナビリティ推進に向けて、取り組みを加速していきます。