日本光電グループでは、経営理念の実践を通じて社会課題の解決を目指しており、そのためには、経営の基盤となる社員一人ひとりの健康が重要と考えています。また、長期ビジョンでは、「グローバルな医療課題の解決で、人と医療のより良い未来を創造する」ことを目指しています。社員一人ひとりが医療に貢献するやりがいと誇りを持ち、グローバルな医療課題に挑み続けるために、健康経営の取り組みに積極的に参画して自ら長期ビジョンを体現し、社会に示していくことで、経営理念の実践と健康文化の醸成に取り組みます。
日本光電グループ 健康経営宣言
日本光電グループでは、「病魔の克服と健康増進に先端技術で挑戦することにより、世界に貢献すると共に社員の豊かな生活を創造する」という経営理念のもと、長期ビジョン「BEACON 2030」において「グローバルな医療課題の解決で、人と医療のより良い未来を創造する」ことを目指しています。
サステナビリティの推進を通して医療課題、環境課題、社会課題の解決に取り組むためには、事業活動や価値創造の源泉となる社員一人ひとりの健康・ウェルビーイングが何よりも大切です。
社員一人ひとりが医療への貢献にやりがいと誇りを持ち、人と医療のより良い未来を創造するために、健康経営の実践、そして健康文化の醸成に取り組みます。
日本光電工業株式会社
代表取締役社長執行役員
Chief Executive Officer
荻野 博一
国内の健康経営担当部門は、産業医・保健師等の看護職、カウンセラー等の産業保健スタッフ、健康保険組合と連携し、社員一人ひとりに対応したきめ細かな健康管理サービスを提供しています。さらに、生活習慣病の予防・改善、喫煙率の低下、プレゼンティーイズム改善による活性度（生産性）指数の向上や健康セミナーの開催など、組織横断的に取り組んでいます。
※EAP（Employee Assistance Program）：従業員支援プログラム。
日本光電では、従業員の健康課題を把握し、課題解決に向けた施策を計画・実行することで健康経営を推進しています。各種施策は経営方針と連動しており、健康課題や健康投資およびその効果等の流れを示す「健康経営戦略マップ」を作成しています。
本戦略マップにより、「従業員一人ひとりの健康とウェルビーイングの実現」に向けた取り組みを可視化し、PDCAサイクルを通じて継続的な改善を図ることで、健康経営を企業価値の向上へとつなげていきます。
※1 KGI（Key Goal Indicator）：重要目標達成指標。企業の最終的な目標達成度を測る指標。健康経営においては、従業員の健康状態やエンゲージメントが企業業績にどう貢献しているかを示すための成果指標として用いられる。
※2 WSC（Workplace Social Capital）：職場における人々の間の信頼度、助け合いの程度等の人間関係を評価する指標。
※3 POS（Perceived Organizational Support）：従業員が実感している組織体支援の度合い（従業員と会社との関係性の質）を評価する指標。
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指標 |
2022年度 |
2023年度 |
2024年度 |
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ストレスチェック |
受検率 |
89.6% |
90.1% |
92.6% |
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高ストレス者率 |
12.5% |
12.7% |
10.8% |
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活性度（生産性）指数※ |
80.0% |
81.0% |
81.0% |
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定期健康診断 |
一次健診受診率 |
96.1% |
95.9% |
98.9% |
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一次健診の有所見率 |
68.4% |
70.6% |
71.0% |
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特定健診（４０歳以上）受診率 |
95.9% |
96.2% |
97.6% |
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喫煙 |
喫煙率 |
20.0% |
19.1% |
18.3％ |
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特定保健指導 |
実施（終了）率 |
30.3% |
25.9% |
ー |
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従業員満足度調査 |
「労働環境」の満足度スコア |
6.2 |
6.2 |
6.7 |
※ ヒューマネージ社のデータベースから導き出された「仕事の実績、質、量」に関する活性度（生産性）指数にて把握
日本光電では、国内において、定期健診制度、産業医による医務室を設置し、社員の健康リスクを早期に把握し、適切に支援するための体制構築に努めています。社員とその家族の健康増進を図ることを目的として、2021年度から健康診断のオプション検査費用の一部負担金（健康支援金※）を増額し、支給対象者に臨時社員を含めるとともに、支給対象の範囲を被扶養者の家族健診まで拡充しています。
※ 健康支援金の対象例
各種がん検診、胃検診、骨粗しょう症検診、肝炎ウイルス検診、腹部超音波検査、脳検診、歯科健診、人間ドック、禁煙外来など
- 拡大
- 禁煙推進企業コンソーシアム発足発表会
禁煙推進活動は、社員自身とそのご家族の健康を守るための取り組みであると同時に、受動喫煙対策への社会的要請に応えるものです。健康診断のオプション検査として、禁煙外来受診費用を会社が負担するなど、健康的な社会の実現に向けて、今後も取り組みを推進します。
日本光電では、従前から週２日（水・金曜日）を定時退社日とし、メリハリのある働き方やワーク・ライフ・バランスの向上を促進していましたが、「フレックスタイム制度」の導入を契機に、2023年１月から、より柔軟な働き方を推進させるため、定時退社日に代えて、「リフレッシュデー（就業時間前後の時間を有効活用し、心身ともにリフレッシュすることを目的とした制度）」を導入しています。
家族と過ごす時間を増やす、自己啓発を行う、運動機会をつくる、読書をする、友人と食事を取るなど、心身ともにリフレッシュし、ワーク・ライフ・バランスを意識し、メリハリをつけて働くことを推奨しています。
メンタル不調者に対しては、復職時の産業医面談やリハビリ勤務制度を設けるほか、産業医との定期的な面談など、継続したフォローアップを実施しています。さらに、社員が臨床心理士である社内カウンセラーに随時相談できる体制を整備しており、安心して働ける環境づくりを支援しています。
