人財育成

日本光電では、大きく変わりゆく未来の医療環境において、創業から大切にしてきた理念をもとに新たな価値を創造し、世界中の人と医療の未来を導く光となっていきたいという強い想いから、2030年に向けた長期ビジョンの実現を目指しています。長期ビジョンの実現の担い手となる人財こそが、日本光電の価値創造の源泉です。日本光電グループの経営理念と長期ビジョンに共感し、７つのグローバル共通価値基準（Integrity、Humbleness、Diversity、Initiative、Customer Centric、Goal Oriented、Creativity）を体現する人財を求めるとともに、高い倫理観と志、好奇心と共感力を持って自律的な成長を続け、新たな価値創造に挑み続ける、そのような人財を育む環境づくりを目指します。
2023年度には、グローバル共通価値基準の浸透と、価値基準を自身の業務に関連付ける機会を提供することを目的とした「コアバリューアワード」を開催しました。業務上でのグローバル共通価値基準の体現エピソードを募集したところ、お客様との関わりや製品開発での取り組み、生産現場などを含む全ての業務領域で、グローバル共通価値基準を意識した活動を実施していることが明らかになる多くのエピソードが寄せられました。これらのエピソードは、社員が日々の業務に価値基準をどのように取り入れているかを示す貴重な事例集となりました。長期ビジョンの実現に向け、前中期経営計画では「医療への貢献にやりがいと誇りを持てる組織風土の醸成」をサステナビリティ重要課題（マテリアリティ）の１つに特定し、「グローバルに活躍できる人財の育成」をKPIとし、３年間累計の教育時間の目標を1人当たり45時間以上としました。2021年度、2022年度、2023年度の実績は、１人当たり18.6時間、18.2時間、24.4時間、３年間累計の教育時間は１人当たり61.2時間でした。また、2023年度のリーダーシップに関する研修の受講者は延べ538名^※でした。

2024年４月のCxO体制導入に伴い、日本光電グループ全体の人財開発を統括するChief Human Capital Officerを任命し、人財開発本部を新設しました。人財開発本部は、総務部、人事部、フェニックス・アカデミー（人財開発センタ）、（株）イー・スタッフで構成されます。人事部は、総合的な人財戦略を担っており、ダイバーシティ＆インクルージョンの具体的な施策を策定し、実行しています。また、フェニックス・アカデミー（人財開発センタ）は、グローバル共通価値基準の浸透や社員教育全般を担っています。健康経営の推進においては、総務部、人事部、（株）イー・スタッフが連携して取り組んでいます。

日本光電の経営理念およびグローバル共通価値基準の浸透を図るために、国内において「グローバル共通価値基準浸透プロジェクト」を公募制で立ち上げ、様々な部門・職種のメンバで施策を立案・展開しています。また、海外子会社では、経営理念教育以外にも、グローバル共通価値基準への理解と日本光電のDNAの浸透を図るために、各国で様々な独自の施策を展開しています。今後も継続的に理念教育を実施するなどし、経営理念およびグローバル共通価値基準の浸透に取り組んでいきます。

日本光電の人事制度は、従業員が仕事を通じて社会に貢献するという誇りを持ち、自分の能力を充分に発揮し、より豊かな生活を実現することを保証するものとして制定されています。
人事考課制度においては、能力や実績を正しく処遇に反映させ、従業員の意欲を高めるために、年３回上司と部下が面談し、どのように評価されたかをフィードバックする機会を設けています。会社への要望や異動希望等、自己申告の内容についても話し合いの場で確認しています。
また、管理職については、上記の運用に加えて360度診断を実施しています。上司・部下・同僚のアンケート結果をフィードバックすることで、管理職の役割認識を高め、行動変容や能力開発を促進しています。
このように、評価内容のフィードバックにより納得性を高めるとともに、能力開発を促進していくことが、経営理念を体現する人財の育成につながると考えています。

2030年のあるべき姿に向けて、経営理念、長期ビジョン、7つのグローバル共通価値基準を体現する人財の育成を推進し、グローバルで整合性・一貫性のある人財マネジメントシステムの構築を目指しています。
2021年4月から管理職を対象に、役割を中心とした新人事制度を導入し、マネジメント層の育成を行うマネジメントコースに加え、高度専門人財の登用を促進するエキスパートコースを設置しました。
2023年4月からは、一般社員についても、新人事制度を導入しました。期待される仕事・役割の大きさを基準とした役割等級制度により、意欲や能力のある社員が積極的に挑戦し、成長できる機会を創出していきます。また、一般社員の新人事制度導入と併せて、65歳までの定年延長（毎年１歳ずつ引き上げ）、再雇用制度の改定を行いました。

日本光電では、グローバルに通用する人財の育成を目標としています。
グローバルに通用する要件として必要と考える、1)自律型人財、2)プロフェッショナル人財、3)部下の育成を行えるリーダ、これら3つの要素を兼ね備えた人財を育成・強化するよう、教育研修制度および人事制度の構築に取り組んでいます。
営業、管理、技術部門共通の階層別研修制度においては、従業員が受動的に受講するのではなく、従業員自らチャレンジすることを目指し、会社はそのチャレンジをサポートすることを基本方針とした教育研修体系としています。選択型研修の導入により、個々の従業員が自ら専門として選んだ分野でのスキルアップをサポートし、プロフェッショナル人財としての成長を後押しする仕組みとしています。
また、階層別研修とは別に、職種別教育の研修体系を構築しています。
技術職、営業職、サービス職のそれぞれの職種において、各階層に応じて求められる知識や技術を習得できる教育の機会を設けています。さらに、階層を問わず参加可能な、スキルアップの機会も設けており、従業員の継続的な学びを支援しています。
この教育体系により、日本光電が持つ技術力を発展させ続け、幅広い製品知識を持つ営業員がお客様への価値提案につなげ、製品を長年お使いいただけるようサービス職がサポートする体制を構築し、日本光電の持続的な発展と競争力を生み出しています。

日本光電の役員・社員等への国内の年間研修受講時間総計と年間研修受講者延べ人数は以下のとおりです。

日本光電では、能力開発を自ら積極的に行う従業員を全面的にサポートしています。講座は約205講座を用意し、受講料を会社が負担しています。2023年度は、語学を中心として365名が当制度を利用しています。
また、会社が必要と認めた公的資格の取得の際には、受講料の一部を負担する制度を設けています。