「FTSE JPX Blossom Japan Index」「FTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Index」は、グローバルインデックスプロバイダーであるFTSE Russellが作成し、環境、社会、ガバナンス（ESG）について優れた対応を行っている企業のパフォーマンスを測定するために設計されたものです。FTSE Russellの評価はコーポレート・ガバナンス、健康と安全性、腐敗防止、気候変動といった分野について行われており、構成銘柄である企業は、環境、社会、ガバナンスに関する様々な基準を満たしています。
日本光電は、FTSE Russell ESG評価の基準に従って評価され、「FTSE JPX Blossom Japan Index」の構成銘柄に2017年から５年連続、2022年から５年連続で選定されました。
また、FTSE Russellが、各セクターにおいて相対的にESGについて優れた対応を行う日本企業のパフォーマンスを測定するために設計した「FTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Index」の構成銘柄にも、2022年から５年連続で選定されました。
FTSE Russell（FTSE International LimitedとFrank Russell Companyの登録商標）はここに日本光電工業株式会社が第三者調査の結果、FTSE JPX Blossom Japan Index、FTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Index の組み入れの要件を満たし、本インデックスの構成銘柄となったことを証します。FTSE JPX Blossom Japan Index、FTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Indexはサステナブル投資のファンドや他の金融商品の作成・評価に広く利用されます。
「ISS ESG Corporate Rating」は、米国の議決権行使助言会社世界大手Institutional Shareholder Servicesの責任投資部門ISS ESGによるサステナビリティ格付けで、環境、社会、ガバナンス（ESG）の観点から評価、判定されるものです。
日本光電は、2021年、2024年、2026年に所属業種「Health Care Equipment & Supplies」において「Prime」に認定されました。
「日経サステナブル総合調査」は、日本経済新聞社が全国の上場企業と有力非上場企業を対象に、持続可能な開発目標や人的資本経営への取り組みを通じた企業価値向上について、星5段階で評価する調査です。本調査には「スマートワーク経営編」と「SDGs経営編」が含まれます。
「スマートワーク経営」とは、従業員のウェルビーイングの向上等により人材を最大限活用するとともに、人材投資を加速させることで、新たなイノベーションを生み出し、生産性を向上させ、企業価値を最大化させることを目指す経営戦略です。企業の「人材活用力」「人材投資力」「テクノロジー活用力」を3つの柱として、総合的に評価されます。
「SDGs経営」調査では、事業を通じて社会・経済・環境の課題解決に取り組み、企業価値向上につなげている企業を、「SDGs戦略・経済価値」「社会価値」「環境価値」「ガバナンス」の４つの柱で、総合的に評価されます。
日本光電は、2026年に「スマートワーク経営編」「SDGs経営編」において、それぞれ3.5星に認定されました。
CDPはロンドンで設立されたNGO（Non-government Organization：非政府組織）です。気候変動、水セキュリティ、フォレストの分野で、企業や自治体の環境に関する取り組みを調査、評価（AからD-の８段階）しています。
日本光電は、2025年度調査において、「気候変動」の分野で「B」評価、「水セキュリティ」の分野で「A-」評価、サプライヤーエンゲージメント評価で「A-」を獲得しました。
「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」は、経済産業省が創設した健康経営優良法人認定制度において、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している企業を顕彰する制度です。
日本光電は2025年から２年連続で認定されました。
