2024年10月。田浦が向かったのは医療の最先端を走るアメリカ。日本やアジア、ヨーロッパをはじめ世界のどのような場所にいても同水準の医療サービスを受けられるように、医療現場のワークフローの効率化を図るソフトウェアを開発するためだ。訪れた場所は、世界中からあらゆる医療従事者が技術を学びに来る全米トップクラスの病院。アメリカからの要求は、どの国と比較してもいちばん厳しく実現が難しい。アメリカ基準で製品を開発し、各国で広めていければ、全世界の医療のスタンダードをつくり上げることができるのだ。

日本光電が掲げる「BEACON2030」では、日本光電がこれまで培ってきたHMI^*技術や医療機器開発の知見に加え、データやデジタルテクノロジーを通した解析を行い、これまで以上に患者さん一人ひとりに寄り添った独自のソリューション創造を目指している。このビジョンのなかで「DHS構想」が大切な役割を担っている。患者さんの生体情報をデータ化し、新たな検査機器や治療機器の開発に活かせないかと発想しているのだ。

「今は、国内外のさまざまな会社を日本光電が取りまとめ、プロジェクトを進めている最中です。アメリカでは日本光電の技術部門を筆頭に、国内外の企業が持つ知識やリソースを組み合わせ、新しい製品の開発に取り組んでいます。」

「少数の名医がいても、その診療を受けられる人の数は限られている。優れた医療機器をつくって、世界中の医師に使ってもらえば、自分が医師になるより何倍も多くの人びとの役に立つ。」日本光電が医療機器メーカとして立ち上がった創業の想いは、どのような医療機器を開発するときにも共通する目的だ。機器の導入で医療現場の課題を解決し、医療従事者が患者さんと対峙する時間を増やすことができれば、患者さんのより良い治療や退院後の生活にまで目を向けることができる。医療現場のワークフローを改善する製品の開発は、まさにそのど真ん中を狙いにいくプロジェクトだ。

「現場の課題を解決するために何よりも大事なのは、現場を知ること。時間が許す限り米国の病院を訪問し、医療従事者に今どのようなことに困っているかをヒアリングしたり、自らの目で確認したり、そこに対してハードウェアやソフトウェアを含めて製品をどう変えるべきか考えます。特に肝心なのが、患者さんを診るために、誰が、どういった手順で検査や判読をし、データをどのように扱うかということ。例えばカルテの手記など手作業も多く残るなか、機器によって自動化できないかという課題は頻繁に発生します。このプロジェクトが始まってから米国病院の現場を見て、生の声を聞いて、ありたい理想像を実現するための製品を開発すべく、試行錯誤してきました。」

やれることは、
まだたくさんある。
日本光電の脳波計の魅力を
もっと高めたい。

やれることは、
まだたくさんある。
日本光電の
脳波計の魅力を
もっと高めたい。

人体は、さまざまな臓器や神経が関わり合っている。日本光電は脳神経領域を持つ唯一の医療機器メーカとして、ハードウェアとソフトウェアの両方の強みを生かして、この複雑な人体の全体像を見せることに取り組んでいる。

「患者さんの診断を行う上では、脳波だけでなくその他のバイタル情報など全てのデータが組み合わさることで、はじめて患者さんが置かれている状態を全体的に把握することができると考えています。脳神経データを含めたバイタルデータをどう利用するかが重要だと思っています。DHS構想の実現に向けて、お客様とその先にいる患者さんに提供できる価値をあげようとする取り組みに共感しているし、日本光電のビジョンにも、期待を寄せています。そのために、今進行しているプロジェクトで脳神経製品自体の魅力を高めて世界中で使ってもらえる製品を開発したい。最初に話した“高水準の医療を世界中に広めるために良い製品を作りたい”という想いは、変わりません。自分が考えた通りのものが出来上がり、世の中に出す時が一番やりがいのある瞬間ですし、それが会社の成長や医療現場への貢献につながるなら、とても嬉しいことです。」

医療の世界的スタンダードをつくる夢は、始まったばかりだ。