期待されて着任した山田だが、彼とて苦労したのは変わりない。当時の日本社会の空気を山田はこう回想する。

「あの頃、世間の皆さんはAEDのことを“電気ショックを起こす危ない機械”と思っていたんですよね。私はまずはその不安を払拭するため、実物のAEDを持って全国どこへでも出掛けていき、安全性や使い方、設置の意義のご説明をして回りました。」

最初に購入を決断してくれたのは自治体だった。「地域住民のために」と、地域の小学校や公民館、スポーツ施設に設置する分をまとめて100台200台と買ってくれたのだ。

「一つの自治体が設置をすると、隣の町の住民が気づくんです。『この道から向こうにはAEDがあるのに、自分たちの側にはないぞ』と。そういう声が後押しになり、周辺の自治体にも広がることがよくありましたね。自治体以外にも、航空機の中など医療にアクセスできない場所や、スポーツ大会の会場などでの必要性は理解されやすく、設置が比較的スムーズに進みました。」

全国津々浦々での地道な啓発が功を奏し、2008年には年間販売台数4万2千台を突破。さらに2009年には国産AEDの販売も始まり、日本光電のAED事業はようやく軌道に乗ったかに見えた。しかし、ここで創業以来最大とも言える出来事が起きる。

「2010年に10万7千台の自主改修があったんです。AEDには“正常に使用できる状態か否か”をセルフテストする回路があるのですが、その回路の一部がうまく作動していないことがわかったんです。まずは、世の中に設置されているAEDが正しく機能することを第一優先に、営業活動もストップして、全社的にキャラバン隊を組んでお客様を回ってひたすら点検、交換。あの経験を風化させないように、今でも11月は品質月間として製造も営業も全ての職種の品質を見直す時間にしています。」

今や世界有数のAED設置大国となった日本。2024年現在、全国に設置されたAEDは69万台と言われ、日本は世界で最も心不全の患者が「助かりやすい」国になったかに見える。
しかし、現実はそうではない。その理由を話す際、山田はまず「2030年が何の年と言われているか知っていますか」と問うてきた。

「心不全パンデミックです。2030年、日本国内において、高齢化にともなう心不全の新規発症数が35万人を超えることが予測されているんです。ところが現在、日本で心停止した際にAEDが使用される割合はわずか4％台。心停止からの生存率全体は10%前後で、日本の数倍もある欧米の生存率と比較した時に圧倒的に劣る要因の一つとして、このAED使用率の低さを指摘されています。ではなぜ使われないのか？パブリックコメントをとってみると、『使用方法がわからない』『使っていい状態かどうかわからない』『どこにあるかわからない』『責任を問われたくない』^*など心理的な課題を挙げる人が多くいました。このままの状態で2030年を迎えるわけにいかないんです。」

* 心肺蘇生や AED を実施して助からなかった場合でも、それは善意の行動であるため、悪意や重過失がない限り責任を問われることはない。

設置しても、使われなければBEACON2030に掲げる「アクセシブル」は達成できない。カウントダウンはもう始まっている。急がなければ。AEDをためらわずに使う人を、どんどん増やしていかなくては。

「現在、ドローンで人が倒れた現場までAEDを運ぶ試みや、自治体職員や警察官など街中をパトロールする職種の方々にポータブルAEDを携帯してもらう取り組み、タクシーやバスへの設置、アプリを使って“駆けつける人”のネットワークの構築など、さまざまな工夫を通してAED使用率を上げようとしています。使い方の講習会も、毎日のように全国で行われています。今の使用率は4%だけれど、これが10%にでもなれば社会は変わるんです。私の夢は、人がためらいなく人を助ける、そんな光景が当たり前な社会の実現なんだと思います。」

人命救助の最後のバトン。それが当たり前に渡されるようになる日まで、山田の挑戦は終わらない。