Our Culture Guide
先駆者を支える文化・仕組み

#3

「働きやすさ」は、
仕組みづくりから。
「社員の豊かな生活を創造する」ことを経営理念に掲げている日本光電。創業者・荻野義夫の強い信念があったからこそ、事業の推進だけでなく社員一人ひとりが働きやすく、最大限に力を発揮できる環境を創業から追い求めてきました。「働き方改革推進プロジェクト」を元に年々新しい制度を取り入れ、進化を遂げる組織としてあり続けています。
01

しっかり休むための制度

年間休日数

126

有休

21

※入社初年度は16日 /
2~10年目は20日
休暇取得

1

時間単位から
取得可能
・勤務間インターバル
勤務終了後から一定時間以上のインターバル時間を設けることを推奨する施策で、ワークライフバランスの充実、社員の健康維持を目指します。
・ステップアップ休暇・リフレッシュ休暇
勤続年数の節目の年に、見聞を広めたり、自己啓発を促す2日間のステップアップ休暇を取得できます。
勤続10年ごとに、5日間のリフレッシュ休暇の取得ができます。
02

仕事と育児の両立を応援する制度

仕事と育児の両立を
応援する制度

育児休職制度
子どもが生まれた後、育児に専念できるように休職することができます。一定の基準を満たせば、最大で子どもが満2歳になるまでが対象期間です。また、復職時に上長との面談など復職フォロー、サポートも積極的に行っています。
短時間勤務
子どもの保育園への送迎などに対応できるよう、子どもが小学校6年生になるまでは勤務時間を最長2時間短縮できます。
シフト時間勤務
1日の労働時間はそのままに、勤務する時間帯を最大1時間シフトすることが可能です。子どもが小学校6年生になるまで、利用が認められます。
仕事と育児の両立を支援するための環境整備を進めた結果、2011年3月、次世代認定マーク(愛称:くるみん)を取得。産休、育休後の復職率は100%です。(2023年度実績)男性育児休業取得率は51.4%です。(2024年3月末)男性・女性ともに制度利用を積極的に推奨し、認定取得を促進することでサポートを行っています。
03

ライフイベントを支える制度

介護休職制度
親族の介護のために、対象1人につき1回の休職ができます。ひとまとまりの期間で取得する場合、最長2年間休職が可能となります。
積立休暇制度
労働基準法上では2年で年次有給休暇の権利が消滅しますが、日本光電では消滅した年次有給休暇を別に積み立て、ご自身の長期入院やご家族を介護するときなどに使用できます。
特別休暇
結婚休暇、忌引休暇、ドナー休暇、介護休暇、配偶者出産休暇、産前産後休暇、生理休暇、お子さんの看護のための休暇など、事由に応じて年次有給休暇とは別に特別休暇を申請できます。
財産形成

長期的な財産形成を図るための制度として、以下の制度があります。

確定拠出年金:
税制の優遇が非常に大きく、長期的な財産形成の手段として有用です。
社員持株会:
会社の奨励金と合わせて日本光電の株式を継続的に取得できます。
04

柔軟な働き方を支える制度

フレックスタイム制度

社員が各日の始業及び終業の時刻を自主的に決定し働く制度です。社員が生活と業務の調和を図りながら、効率的に働き、労働時間を短縮することを目的としています。

(生産やコールセンタなど一部の部署は対象外)

テレワーク勤務制度

業務の生産性向上やワークライフバランスを実現するためにテレワーク勤務制度を導入しています。出社とテレワークを組み合わせることができるため、多くの社員がこの制度を利用しています。

(一定の基準を満たす場合に利用できます。)

05

日々の生活や健康を応援する制度

日々の生活や健康を
応援する制度

住宅補助

家賃手当や借り上げ社宅制度、独身寮などをご用意しております。
独身寮はご実家からの通勤時間が100分を超える場合が対象です。

(独身寮には入寮期限があります)

保養所
保養施設グループに加入しています。施設は全国展開しており、テニス、ゴルフ、バーベキュー、スノーボード、温泉などお好きなプランを割安な会員価格で楽しめます。
健康支援
外部のEAP(従業員支援プログラム)サービスにて電話による健康相談のほか、定期的な健康診断、ストレス状況やストレスへの対処方法を診断できる検査も可能です。また、社内にカウンセリングルームを用意し、健康及びメンタルヘルスに関する相談を気軽にすることができます。
クラブ活動
スキー&スノーボード、野球、サッカー、マラソン、テニス、卓球、ダイビング&シュノーケリング、自転車、登山、音楽、英会話、写真など希望すれば多種多様なクラブ活動に参加いただけます。
Now Loading