日本光電は、1951年の創立以来、医療現場に根ざした技術開発でヘルスケアの課題に挑戦し、お客様に安全・安心な医療機器を提供し続けてまいりました。時代とともに医療環境は変化し、日本光電が生み出す製品も多岐にわたっておりますが、創業時の信念は今も変わることなく受け継がれています。
これからも日本光電はこれまでに培った技術力を基に、病魔の克服と健康増進に先端技術で挑戦し、世界に貢献する企業として、成長を続けてまいります。

1970年代

年月

トピックス

1972年3月

血球計数器 MEK-1100を発売。血球計数器市場に参入

1973年5月

心電計 ECG-1201、2201が英国医学誌で世界一の評価

1973年10月

心電図電話伝送(那覇市~石垣島)の公開実験を実施

1974年3月

パルスオキシメータの原理に関する国内特許を出願

1974年8月~

1976年10月

全国の営業拠点を分離独立させ販売子会社を設立し、国内販売網を再編・強化

1976年11月

世界初のテレメータ式患者監視装置を発売

1977年12月

世界一(当時)の乾電池式ロングライフ1ch心電計を発売

1979年11月

米国に販売子会社「日本光電アメリカ(株)(現在はLLC)」を設立

1979年12月

宇宙開発事業団のスペースシャトル計画に参加

1990年代

年月

トピックス

1990年2月

中国に合弁会社「上海光電医用電子儀器有限公司」を設立し、主として中国向け医用電子機器の製造販売を開始

1990年12月

日本初のデジタル心電図テレメータの医用テレメータ WEP-8430・WEP-8440を発売

1991年3月

世界初のデジタル・マルチパラメータテレメータ式ベッドサイドモニタ BSM-8502を発売

1992年6月

呼称を「日本光電」に制定

1994年6月

埼玉県深谷市に川本工場を新設

1995年1月

ISO9001認証取得

1996年2月

シンガポールに現地法人「日本光電シンガポール(株)」を設立  

1997年6月

世界初の低侵襲循環検査装置 DDGアナライザ DDG-2001を発売

1999年9月

米国に開発子会社「NKUSラボ(株)(現 日本光電デジタルヘルスソリューションズ LLC)」を設立

2000年代

年月

トピックス

2001年2月

イタリアに現地販売子会社「日本光電イタリア(有)」を設立

2001年4月

日本初の本格的電子カルテシステムを昭和大学横浜市北部病院に納入

2002年9月

中国にソフトウェア開発子会社「メディネット光電医療軟件(上海)(有)」を設立

2002年12月

スペインに販売子会社「日本光電イベリア(有)」を設立 

2003年5月

世界初のメインストリーム式で気管挿管していない患者さんに使用できるCO_{2}センサを発売 

2004年4月

韓国に子会社「日本光電コリア(株)」を設立 

2004年4月

米国に中南米担当の駐在員事務所を開設

2004年7月

世界初の心電図、呼吸、SpO_{2}、非観血血圧のワイヤレスモニタリングが可能な送信機 ZS-940Pを発売 

2004年11月

フランスに販売子会社「日本光電フランス(株)」を設立

2005年10月

アラブ首長国連邦に中東駐在員事務所を開設

2006年4月

イタリアに検体検査試薬の製造販売子会社「日本光電フィレンツェ(有)」を設立 

2006年5月

「(株)ベネフィックス」の第三者割当増資を引き受けて子会社化

2007年2月

東京マラソン2007をAEDでサポート

2007年5月

日本初の術中神経機能モニタリング装置を発売  

2008年4月

中国に販売子会社「日本光電貿易(上海)(有)」を設立

2008年4月

「(株)日本バイオテスト研究所」の株式を取得して子会社化

2008年9月

インドに検体検査試薬製造の合弁会社「スパン日本光電ダイアグノスティクス(株)」を設立
※2015年11月に完全子会社化、2017年5月に「日本光電インディア(株)」に吸収合併

2008年11月

群馬県富岡市に第二工場を増設 

2008年12月

中国の生産合弁会社「上海光電医用電子儀器(有)」を完全子会社化 

2008年12月

米国の「ニューロトロニクス(株)(現在はLLC)」の株式を取得して子会社化

2009年6月

国産の自動体外式除細動器 AED-2100を発売。AED-2100とその周辺プロダクツが2009年度グッドデザイン賞を受賞

2010年代

年月

トピックス

2010年5月

使い方やアラームの対処法をイラストでガイドする機能を搭載したベッドサイドモニタ PVM-2701を発売

2010年9月

イギリスに販売子会社「日本光電UK(有)」を設立

2011年3月

インドに販売子会社「日本光電インディア(株)」を設立

2011年3月

次世代育成支援企業認定マーク取得(愛称:くるみん)

2012年1月

ブラジルに販売子会社「日本光電ブラジル(有)」を設立

2012年7月

中国の連結子会社3社を「上海光電医用電子儀器(有)」を存続会社として合併

2012年9月

ドバイに販売子会社「日本光電ミドルイースト(株)」を設立

2012年11月

米国の「デフィブテック LLC」の出資持分を取得して子会社化

2013年7月

ヘモグロビンA1cとC反応性蛋白を測定できる臨床化学分析装置 CHM-4100を発売

2013年10月

タイに販売子会社「NKSバンコク(株)(現 日本光電タイランド(株))」を設立

2013年11月

コロンビアに販売子会社「日本光電ラテンアメリカ(株)」を設立

2014年1月

院内の患者搬送時のシームレスなデータ参照を可能にした、小型・軽量のベッドサイドモニタ BSM-1700シリーズを発売

2014年3月

マレーシアに販売子会社「日本光電マレーシア(株)」を設立

2014年5月

尿失禁を伴う過活動膀胱患者(成人女性)の症状改善を目的とする磁気刺激装置 TMU-1100を発売

2014年9月

米国に開発子会社「日本光電イノベーションセンタ(株)(現在はLLC)」を設立、稼働開始

2014年9月

変成器事業をスミダグループのスミダパワーテクノロジー(株)に譲渡

2015年3月

送信機と同等のサイズながらアラーム機能を搭載し、無線LAN通信に対応したバイタルサインテレメータ GZ-130Pを発売

2015年4月

群馬県富岡市に富岡生産センタが完成

2015年4月

米国に人工呼吸器開発子会社「オレンジメッド(株)」を設立(現:日本光電ノースアメリカ(株))

2015年10月

ドイツに販売子会社「日本光電ドイツ(有)」を設立

2016年1月

メキシコに販売子会社「日本光電メキシコ(株)」を設立

2016年3月

日本光電四国(株)を設立

2016年6月

監査等委員会設置会社に移行

2016年7月

救急領域での迅速な脳波測定を可能にしたEEGヘッドセット AE-120Aを発売

2016年10月

埼玉県所沢市に総合技術開発センタが完成

2017年4月

国内販売子会社11社を吸収合併

2017年5月

スパン日本光電ダイアグノスティクス(株)を日本光電インディア(株)に吸収合併

2017年12月

ケニアに販売支店「日本光電イーストアフリカ支店」を開設

2018年8月

世界初 超音波プローブとUSB接続しエコー画像を表示できるベッドサイドモニタ CSM-1701/1702を発売

2018年12月

日本初 1台でCBC、CRPおよびHbA1cの3つの検査に対応できる一体型全自動血球計数・免疫反応測定装置 MEK-1303を発売

2019年6月

当社初のNPPV(非侵襲的陽圧換気)を行う人工呼吸器 NKV-330を発売

2019年10月

日本光電オレンジメッド(米国カリフォルニア)で開発・生産した当社初の侵襲型(気管挿管型)人工呼吸器 NKV-550シリーズを発売

2019年11月

埼玉県坂戸市に東日本物流センタを設立、本格稼働開始

関連リンク

日本光電は、2021年8月7日に創立70周年を迎えました。私たちのこれまでのあゆみを動画でご覧ください。

日本光電60年間の歴史の中から主要な事柄をピックアップしました。各事柄の詳細説明はこちらのページをご覧ください。

1992年8月、40周年事業の一環としてさらに広く日本光電を知ってもらうために、企業理念や製品を紹介する企業紹介ビデオをリニューアル制作しました。

<ご注意> 動画内の表現、呼称、および行為に関しては制作当時のものに由来しますので必ずしも現在のものに合致しているとは限りません。また、動画の歴史性及びオリジナル性を尊重するため再編集はしておりませんので、場合によっては不快、不都合が生じる事をご了承いただきご覧ください。

1968年(昭和43年)9月30日、モスクワで初の単独見本市が開催されるのを機に制作されたPR映画「病魔に挑戦する」は、16mmカラー20分。病院などでの日本光電製品の活躍ぶりを通じて、MEの重要性とME企業の将来性、ME業界における日本光電の位置づけを語る内容で、ロケは本社、工場のほか、東京女子医大の手術室などで行われました。ロシア語に続き日本語版、英語版が作られ、展示会のたびに上映。MEの重要性を広めるのに大いに貢献しました。

<ご注意> 動画内の表現、呼称、および行為に関しては制作当時のものに由来しますので必ずしも現在のものに合致しているとは限りません。また、動画の歴史性及びオリジナル性を尊重するため再編集はしておりませんので、場合によっては不快、不都合が生じる事をご了承いただきご覧ください。