長期ビジョンが出来るまで

長期ビジョンの検討にあたっては、日本光電の将来に対する社員の想いを形にするため、パネルディスカッションなど全社員を巻き込む活動を推進しました。こうした活動で得た意見・アイデアを理解した上で、経営層と次世代リーダが議論を重ね、BEACON 2030を策定しました。

2018年11月　2030プロジェクト発足

25名の次世代リーダからなるプロジェクトを発足し、経営層とともに長期ビジョンの策定に取り組みました。

総勢47名が2日間にわたって集中討議を行い、日本光電が目指すべき将来像を共有することが出来ました。

「社員全員が考える長期ビジョン」を実現するため、国内全社員を対象とするアンケートを行いました。日本光電が挑戦すべき課題は何か、どんな会社・組織になっていたいかなど、５つの質問に対し、2,155名から回答を得ました。

全部門、全子会社、合計約3,000名の社員と、日本光電の未来について議論しました。グローバルで計34セッションを開催し、部門毎に若手世代を中心に選出した4～5名のパネラーが荻野社長と直接対話する方式で進めました。

パネルディスカッションやアンケートから、「日本光電の2030年にあるべき姿」には、世代や国境を越えて、多くの社員に共通する想いがあることが分かりました。新型コロナウイルスの感染拡大の影響により公表を延期していましたが、10年後のあるべき姿に変更はないことを確認し、2020年9月の公表に至りました。