日本光電はこの度、国産初のオートショックAED~{※1}となる自動体外式除細動器 AED-3200シリーズ(AED-3250)を発売しました。オートショックAEDは、電気ショックが必要と判断した場合に、自動で電気ショックを行います。従来品のAED-3150と同様に音声ガイドに加えてカラー画面にイラストとメッセージで操作方法を表示するほか、オートショックの前にカウントダウンで注意喚起します。救助者がショックボタンを押す操作がなく、救助に対する心理的な負担の軽減を目指しており、今後3年間で4,500台以上の販売を見込んでいます。

また、AED-3250の発売に併せ、トレーニングユニット TRN-3150にオートショックAEDのシナリオを搭載しました。オートショックAEDに対応した日本初のトレーニングユニットとして、全国での講習の実施をサポートし、AEDの使用率および救命率のさらなる向上を目指します。

 

各製品の主な特長は次のとおりです。

AED-3250

ショックボタンがないオートショックAED
AEDが電気ショックが必要と判断した場合に、救助者がショックボタンを押すことなく、自動で電気ショックを実施。オートショックの前にカウントダウンを開始し、傷病者から離れるよう注意喚起。 

AED-3250/TRN-3150共通

JRC~{※2}蘇生ガイドライン2020に対応

ガイドラインに則り、AEDの電極パッドや音声ガイド、画面表示の内容を「小児モード」から「未就学児モード」、「成人モード」から「小学生~大人モード」に変更。


TRN-3150
オートショックAEDのシナリオを新搭載

従来のシナリオに加え、オートショックAEDを使用した救助の一連の流れを紹介するデモモードを新搭載。充実が求められている講習~{※3}の実施をサポート。

<用語説明>

  1. AED(Automated External Defibrillator):自動体外式除細動器
  2. JRC(Japan Resuscitation Council):日本蘇生協議会
  3. 令和3年7月30日厚生労働省通知「ショックボタンを有さない自動体外式除細動器(オートショックAED)使用時の注意点に関する情報提供等の徹底について」

 <AED-3250の主な製品仕様等>

寸法

高さ97×幅206×奥行252mm

質量

2.4kg(使い捨てパッドおよびバッテリパックを含む)

音声ガイド

日本語、バイリンガル(日本語/英語)

医療機器承認番号

30400BZX00003000

クラス分類

高度管理医療機器、特定保守管理医療機器

価格

《本体》

《消耗品》

500,000円(税込550,000円)

バッテリパック SB-310V:36,000円(税込39,600円)

使い捨てパッド P-740:9,800円(税込10,780円)

<TRN-3150の主な製品仕様等>

寸法

《本体》

《リモコン》

高さ100×幅206×奥行252mm

高さ20.6×幅40×奥行124.9mm

質量

1.3kg(電池、訓練用使い捨てパッドを含まず)

音声ガイド

日本語、英語、バイリンガル(日本語/英語)

電源

《本体》

《リモコン》

単2アルカリ乾電池 2本

単4アルカリ乾電池 2本

価格

《本体》

《消耗品》

98,000円(税込107,800円)

訓練用使い捨てパッド YZ-061H5:6,100円(税込6,710円)

 <医療関係者向け製品紹介ホームページ>

AED-3250 https://medical.nihonkohden.co.jp/iryo/products/resp_resus/def/aed3250.html

TRN-3150 https://medical.nihonkohden.co.jp/iryo/products/emergency/01/trn_3150.html

 

<AEDライフ ホームページ>
https://www.aed-life.com/

 

 <製品写真>

自動体外式除細動器 AED-3200シリーズ

(AED-3250)

トレーニングユニット

TRN-3150

AEDは救命処置のための医療機器です。AEDを設置したら、いつでも使用出来るように、AEDのインジケータや消耗品の有効期限などを日頃から確認することが重要です。

  • 添付文書を必ずお読み下さい。
  • 電極パッドは使い捨てです。再使用できません。
  • AEDに不測の事態が発生した時及び譲渡時(高度管理医療機器販売業の許可業者に限る)、廃棄時には、販売店または日本光電にご連絡下さい。
  • 未就学児(小学校に上がる前の子ども)には未就学児モードへ切り換えて使用して下さい。
  • 本プレスリリースは報道関係者向けに発表した情報で、一般の方に対する情報提供や顧客誘引を目的としたものではありません。