日本光電はこの度、自動体外式除細動器 AED-3200シリーズ(AED-3200)を発売しました。当社は、2022年に国産初のオートショックAEDであるカラー画面付きAED-3250を発売して以来、オートショックAEDの正しい使用方法の浸透に注力してきました。オートショックAEDは、電気ショックが必要と判断した場合に、自動で電気ショックを行います。救助者がショックボタンを押す操作がなく、救助に対する心理的な負担の軽減と迅速な対応を目指したAED※1です。2年余の期間で安全性が確認されたことから、2024年6月以降は販売先等の限定が解除されています※2・3。
本製品は、従来の音声ガイドに加え、パネルの各種ランプの点滅・点灯で操作方法やオートショックのタイミングをお知らせします。新たに体動検知機能を搭載し、警告音と音声ガイドで傷病者から離れるよう促すほか、胸骨圧迫が必要な状況で行われていない場合、胸骨圧迫の手順をガイドします。今後3年間で、国内市場において28,000台以上の販売を見込んでいます。
各製品の主な特長は次のとおりです。
1.ショックボタンがないオートショックAED
AEDが電気ショックが必要と判断した場合に、救助者がショックボタンを押すことなく、自動で電気ショックを実施。オートショックの前にカウントダウンを開始し、傷病者から離れるよう注意喚起。
2.パネルの各種ランプの点滅・点灯で操作や電気ショックのタイミングをお知らせ
いざという時に操作を迷うことがないよう、操作や電気ショックのタイミングをランプ(パッド装着指示ランプ、胸骨圧迫指示ランプ、接触禁止ランプ、ショックランプ)の点滅・点灯でお知らせ。耳の不自由な方にも配慮した設計で、耳マーク※4を取得。
3.体動を検知した場合に音声ガイドでアナウンス
救助者や周りの人が傷病者の体に触れることを防ぐため、救命中に傷病者の体の動きを検知した場合、直ちに傷病者から離れるよう警告音と音声ガイドでお知らせ。
4.胸骨圧迫が行われていない場合に音声ガイドでアナウンス
胸骨圧迫が必要な時に胸骨圧迫が行われていない場合、直ちに胸骨圧迫を開始するよう警告音と音声ガイドでお知らせ。胸骨圧迫の中断時間短縮による救命率の向上を期待。
<用語説明>
- AED(Automated External Defibrillator):自動体外式除細動器
- 令和3年7月30日厚生労働省通知「ショックボタンを有さない自動体外式除細動器(オートショックAED)使用時の注意点に関する情報提供等の徹底について」
- 2024年6月21日一般社団法人 電子情報技術産業協会「オートショックAED販売先等限定の解除と情報提供に関して」
- 耳マーク:一般社団法人全日本難聴者・中途失聴者団体連合会による承認
<製品仕様>
寸法 |
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高さ97×幅206×奥行252mm |
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質量 |
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約2.3kg(使い捨てパッドおよびバッテリパックを含む) |
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音声ガイド |
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日本語、バイリンガル(日本語/英語) |
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医療機器承認番号 |
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30700BZX00003000 |
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クラス分類 |
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高度管理医療機器、特定保守管理医療機器 |
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価格 |
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《本体》 《消耗品》 |
AED-3200:530,000円(税込583,000円) AED-3200JE:590,000円(税込649,000円)※バイリンガル バッテリパック SB-310V:46,000円(税込50,600円) 使い捨てパッド P-740:12,700円(税込13,970円) |
<医療関係者向け製品紹介ホームページ>
AED-3200 https://medical.nihonkohden.co.jp/iryo/products/resp_resus/def/aed3200.html
TRN-3200 https://medical.nihonkohden.co.jp/iryo/products/emergency/01/trn_3200.html
<AEDライフ ホームページ>
https://www.aed-life.com/
<製品写真>


自動体外式除細動器 AED-3200シリーズ(AED-3200)
お問合せ先: 国内事業本部 AED営業部
TEL 03-5996-8307
AEDは救命処置のための医療機器です。AEDを設置したら、いつでも使用出来るように、AEDのインジケータや消耗品の有効期限などを日頃から確認することが重要です。
- 添付文書を必ずお読み下さい。
- 電極パッドは使い捨てです。再使用できません。
- AEDに不測の事態が発生した時及び譲渡時(高度管理医療機器販売業の許可業者に限る)、廃棄時には、販売店または日本光電にご連絡下さい。
- 未就学児(小学校に上がる前の子ども)には未就学児モードへ切り換えて使用して下さい。
- 本プレスリリースは当社の取り組みを報道関係者や株主・投資家をはじめとするステークホルダーの皆様にお伝えすることを目的としたものであり、一般の方への医療情報の提供や顧客誘引を目的としたものではありません。