BUSINESS私たちの事業

「一人でも多くの命に貢献する」という
創業の想いを実現するために、
約70年培ってきた救命の技術と
知識を生かしながら
日本、世界が抱える医療課題を解決する
アクションを起こしています。

企業理念

病魔の克服と健康増進に
先端技術で挑戦する
ことにより
世界に
貢献すると共に
社員の
豊かな生活を創造する
創業者・荻野義夫は、医療機器が持つ可能性を信じ、
一人でも多くの命に貢献することを目指して
日本光電を立ち上げました。
今も医療現場に根ざして、研究開発に取り組んでいます。
企業理念

事業内容

病院、医療が抱える
課題を解決し、
命をつないでいく。
医療機器の開発や製造から、営業やアフターサービスまで。
救急・検査・診断・治療・リハビリなど
病院の入口から出口、さらに在宅まで。
日本をはじめ世界120カ国以上で私たちの技術は活躍し、
すべての領域において、本質的な課題解決を行っています。
事業内容
PRODUCT FIELD 1 - 身体の状態を可視化する、生体計測機器

PRODUCT FIELD 1

身体の状態を
可視化する、
生体計測機器
脳波計、心電計、筋電図・誘発電位検査装置、心臓カテーテル用検査装置など主力商品の中でも、てんかん、睡眠障害などの診断に欠かせない脳波計は、世界でも高いシェアを獲得しています。
PRODUCT FIELD 2 - 集中治療をより安全にする、生体情報モニタ

PRODUCT FIELD 2

集中治療を
より安全にする、
生体情報モニタ
心電図、体温、SpO2(動脈血酸素飽和度)、血圧など、患者さんの生体情報をモニタリング。集中治療(ICU/CCU)や手術室、一般病棟などで活躍します。
PRODUCT FIELD 3 - 人の救命に貢献する、治療機器

PRODUCT FIELD 3

人の救命に
貢献する、
治療機器
院内や救急現場で使用する除細動器のほか、一般の方が使用できるAEDを日本で唯一開発・製造。植込み型心臓ペースメーカや人工呼吸器、麻酔器など海外製品も導入しています。

医療機器が活躍する現場

日本、世界の
医療現場に、
品質の安心を届ける。
日本光電は幅広い医療現場で活躍する1000種類以上の製品を扱っています。その中でも代表的な製品を、一部ご紹介します。
医療機器が活躍する現場
社長メッセージ(写真1)

社長メッセージ

医療の未来を、
我々の手で創造していく。

医療を取り巻く環境が劇的に変化する今、日本光電は半世紀以上にわたり培ってきた知識や経験をもとに、医療の未来を切り拓こうとしています。

私たちは長らく人間と機器との「接点」を重視する「ヒューマン・マシン・インターフェース」という考え方を大切にしてきました。これに基づいて脳波計、生体情報モニタ、AEDといった諸商品を開発・販売し、すでに世界120カ国以上に展開しています。多くの製品で国内トップシェアを獲得し、特に脳波計は世界的に見ても高いシェアを誇ります。

さらに現在、国内市場における市場別営業体制の導入、米国市場における研究開発の強化、グローバルな生産物流体制の改革など、さらなる成長に向けた取り組みを加速しています。また、新規事業として研究開発を進めてきた人工呼吸器・麻酔器の市場投入が目前に迫っています。ほかの製品群との融合による新たな顧客価値の創造を目指しており、医療機器メーカとしての信頼感、そして存在感はさらに高まるものと期待しています。

しかし、日本が世界でも経験のない超高齢社会を迎え、「働き方改革」、「価値観の多様化」など人々の暮らし方・豊かさのあり方が大きく変化する中で、病院や医療に求められることも変化しつつあります。

これまで「具合が悪くなったとき」に必要とされるものだった医療が、今後は「より日常的なもの」になっていきます。例えば、腕時計型デバイスなどで患者さんの健康状態を常時モニタリングし、危険な状態を察知すれば自動的に医療機関に連絡が行く、あるいは患者さんが気づかないうちに診断・治療を行う。「何かあったときのための医療」だけでなく、「早期に発見・治療のできる医療」そして「未然に防ぐための医療」が求められています。

このような新しい医療ニーズのために、日本光電はどのような貢献ができるでしょうか。

例えば、我々の得意とするセンサ技術をAIやビッグデータと組み合わせれば、患者さんから素早く正確な情報を取得し、データベースに蓄積された膨大な情報から適切な対処法を見つけ、フィードバックすることも可能になります。2030年までの次の10年間、私たちに求められることの一つは、「データから新たな顧客価値を創造する」ことではないかと考えています。

12人の創業者たちが会社を設立し、発展の基礎を築き上げた第一創業期、そしてグローバル企業への成長に向けて事業ポートフォリオを拡充し、世界各地に販売網を展開した第二創業期を経て、我々はいま第三の創業期を迎えています。日本光電がこれから目指すべきは、製品やサービスを提供するだけでなく、病院や医療従事者のパートナーとして医療が直面する社会的な課題をともに解決していく存在です。

テクノロジーやビジネスモデルは時代とともに変化したとしても、我々の掲げた理念は変わりません。先端技術で一人でも多くの患者さんを救い、豊かな社会を創造すること。日本光電には、その理念を実現することのできる情熱にあふれた素晴らしい仲間たちがいます。

この仕事に大切なのは、夢と情熱と創造です。医療に貢献したいという夢、それを自ら成し遂げようとする情熱、そして世の中にないものを生み出していこうという創造への意欲。「テクノロジーで医療の未来を創造する」というこの魅力ある仕事に、ぜひ挑戦してください。

救急救命室 01

生体情報モニタ(ベッドサイドモニタ)
患者さんの心電図・呼吸・体温・血圧などの生体情報を測定・モニタリングし、容態が悪化したときにアラームを鳴らして医療従事者に知らせる製品。病棟・処置室のみならず、手術室、ICU、救急車の中など、医療現場の中でも最も高い精度が求められる場面においても信頼を勝ち得ている。日本光電の最も主力な製品である。
生体情報モニタ(ベッドサイドモニタ)

救急救命室 02

除細動器
血液を流すポンプ機能を失い、痙攣している状態(心室細動)になった心臓に対して、電気ショックを与え、正常なリズムに戻すための医療機器。手術室や病棟、救命救急室、救急車など、様々な場所で使用される。
除細動器

検査室 01

節電図・誘発電位検査装置
筋肉と神経の障害部位を特定するために使われる。医療現場になくてはならない検査機器。針電極を用いて筋の活動電位を測定したり、神経を電気刺激したことにより得られる反応から神経伝導の障害を検査したりする。
節電図・誘発電位検査装置

検査室 02

脳波計
てんかん、睡眠障害、脳死判定などの診断で使用する検査機器。頭に約20個の電極を貼り付け、脳活動による微弱な電気信号を測定する。近年では、検査室だけでなく、救急やICUの現場でも脳波のモニタリングの需要が高まっており、意識障害の原因となる、目にみえないてんかんの早期発見にも役立っている。
脳波計

検査室 03

血球計数器
血液中の赤血球・白血球・血小板といった血球数や赤血球中のヘモグロビン量を測定する機器。採血後、迅速に検査結果を確認できるため、的確な診断や、白血病などの重篤な疾患の早期発見に役立っている。
血球計数機

検査室 04

心電計
心臓の活動に伴う微弱な電気信号の変化を心電図として捉え、心筋梗塞や、心室細動といった不整脈の診断に不可欠な医療機器。痛みを伴うことなく、簡単に検査できることから様々な医療現場で使用されている。
心電計

手術室 集中治療室

生体情報モニタ(ベッドサイドモニタ)
手術室や集中治療室で使用される、高機能の生体情報モニタ。詳細な生体情報の測定などにより、患者さんの安全を向上することができる。生体情報はもちろん、最新の臨床研究データや患者さん・ご家族の既往歴に基づき、事前に容態の変化を予知・予測することも将来的にでき得る最新型の製品。
生体情報モニタ(ベッドサイドモニタ)

ナースステーション

生体情報モニタ(セントラルモニタ)
入院している複数の患者さんの生体情報を1台で集中して管理するモニタ。ナースステーションなどに設置され、各病室に設置された生体情報モニタで測定した患者さんの生体情報を受信することで、常にモニタリングし、必要があればアラームを鳴らして医療従事者に知らせる。
生体情報モニタ(セントラルモニタ)

病棟

生体情報モニタ(送信機)
入院中に比較的活動できる患者さんに使用される、小型の生体情報モニタ。ナースステーションなどにあるセントラルモニタに無線で送信できる。製品のバリエーションが豊富であるため、患者さんの状態に合わせて、心電図やSpO2(動脈血酸素飽和度)のみなど、製品を使い分けることができる。
生体情報モニタ(送信機)

在宅 01

AED(自動体外式除細動器)
いつどこで起こるかわからない心室細動から命を救うべく、音声に従って使用することで、機器が自動で心電図の解析を行い、一般の方々でも除細動を行うことができる医療機器。日本光電が国内唯一のメーカであり、2018年12月には一般家庭向けのAEDも販売を開始した。
AED(自動体外式除細動器)

在宅 02

医療介護ネットワークシステム
在宅の患者さんの生体情報をクラウド上のサーバに自動送信し、医療関係者や介護関係者がリアルタイムで情報共有できるクラウド型のシステム製品。患者さんのご自宅から離れた場所で体調を見守り、変化があれば共有情報を元に医療・介護の専門家同士の連携が可能になる。
医療介護ネットワークシステム
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