NIHON KOHDEN Recruiting site

MENU

ENTRY

  1. HOME
  2. 採用情報
  3. 各種制度

各種制度

グループ会社は同一の人事制度

日本光電は本社のほかに、生産・販売などが分社化しており、それらの会社が集まって日本光電グループを形成しています。会社規定や就業条件、賃金、休日などすべての条件面は原則として全グループ会社で共通です。

休暇について

年間休日
日本光電の年間休日数は126日です。土日祝日、ゴールデンウィーク、夏季休暇、年末年始休暇があります。
有給休暇
有給休暇については、入社初年度は16日間、最高21日間与えられます。また、午前・午後の半日単位で有給休暇を取得することができる「半日休暇」といった制度もあります。これは有給休暇を少しでも多く取得していただける様に、各自の都合に合わせたフレキシブルな有休取得を可能にしたものです。
積立休暇制度
労働基準法上、2年間で有給休暇の権利が消滅してしまいますが、日本光電では消滅した有給休暇を別に積み立て、永続的に(退社するまで)保持することができます。そしてご自身の長期入院やご家族を介護するなどの理由で会社を休む場合に使用することができます。
リフレッシュ休暇・ステップアップ休暇
勤続年数の節目の年に、見聞を広めたり、自己啓発を行ったりしていただく目的で、ステップアップ休暇を取得することができます。また、勤続10年毎には勤続表彰を受賞し、リフレッシュ休暇の取得ができます。
特別休暇
結婚特別休暇、忌引休暇、配偶者出産休暇、産前産後休暇、お子さんの看護のための休暇など、事由に応じて有給休暇とは別に特別休暇が与えられます。

WLB(ワーク・ライフ・バランス)の充実

育児休職制度
子どもが生まれた後、育児に専念することができるよう育児休職を取得することができます。取得期間は、子どもが1歳になった後の3月末までの間で、法律で定められた基準を上回る運用をしています。
介護休職制度
親族の介護のために、対象1人につき1回の休職ができます。ひとまとまりの期間で取得する場合、最長1年間休職が可能となり、これは法律で定められた基準を上回る運用です。
(複数回の休職を選択する場合は、通算93日まで取得できます。)
短時間勤務・シフト時間勤務制度
産休・育休取得後に職場に復帰した際、子どもの保育園への送迎などに対応できるよう、1日の勤務時間を最長1時間短縮できる「短時間勤務」や、1日の労働時間はそのままに勤務する時間帯を最大1時間シフトできる「シフト時間勤務」といった勤務形態を認めています。適用可能期間は子どもが小学生の間までで、一定の基準を満たす場合に利用が認められます。
子育て支援企業認定マーク「くるみん*」取得
日本光電では社員が仕事と子育ての両立を支援するための環境整備を進め、次世代認定マーク(愛称:くるみん)を2011年3月に取得しました。両立支援により、社員が能力を最大限発揮できる職場環境の実現に向けて継続的に取り組みを実施しています。

「くるみん」マーク

*「くるみん」マークとは

次世代育成支援対策推進法にもとづき、仕事と子育ての両立を支援する取り組みを推進した事業主が厚生労働大臣から与えられる認定マークです。

定時退社日
日本光電では、毎週水曜日と金曜日を定時退社日と設定し、定時退社を奨励しています。定時退社日を利用して、英会話教室やスポーツジムに通うなど、それぞれが自己啓発や趣味の時間として有効的に活用しています。

自己研鑽&バックアップ

通信教育・公的資格取得支援
日本光電では、能力開発を自ら積極的に行う社員を全面的にサポートしたいと考えています。通信教育は200を超える講座を用意し、受講料の全額(※上限はあります)を会社が負担しています。また会社が必要と認めた公的な資格の取得に関しては、受講料の一部を会社が負担します。
大学医学講座などへの参加者公募
技術者育成カリキュラムの一環として東京女子医科大学で実施されている「BME(バイオメディカル)カリキュラム」。主に医療産業に関連した研究所や企業で活躍している社員を対象に、基礎医学・臨床医学・医用工学・バイオ技術の講義などを1年間にわたり学習する卒後教育コースです。これまで、社内公募で選出された社員が参加し、そこで培われた知識・経験が新しいME機器の開発などに生かされています。
このほかにも、東京電機大学で開催されている「ME講座」や、九州大学や東京工業大学など国内大学で博士号取得を希望する方についても、入学金や学費の一部を会社が負担する国内留学制度もあります。
自己申告制度
日本光電では毎年自己申告制度を実施しており、現在の仕事内容、異動希望部署、それに向けて取り組んでいること、これからのキャリアプランなどを、上司や人事部長に申告することができます。自己申告制度は社員全員が提出するもので、希望がかなえば希望部署に行くことができます。