TCFD提言に基づく情報開示に関するお知らせ

日本光電は、この度、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD：Task Force on Climate-related Financial Disclosures）~{※1}の提言に基づく気候変動に関する情報を開示しましたので、お知らせいたします。

気候変動対策はグローバル社会が直面している最も重要な社会課題であり、当社にとっても重要な経営課題の一つであることから、2022年5月にTCFD提言への賛同を表明しました。経営層、サステナビリティ推進委員会を中心にリスク・機会の分析を行い、この度、気候変動に関する「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の４項目について情報を開示しました。詳細については、当社ウェブサイトのサステナビリティページ~{※2}をご覧ください。

日本光電は、中期経営計画「BEACON 2030 Phase I」において、事業と企業活動を通じたサステナビリティ推進に取り組んでいます。引き続き、脱炭素社会の実現に向けて、気候変動への対応を強化するとともに情報開示の充実に努めます。